夫婦の貯金額はどれぐらい？必要な貯蓄額や効率よく貯金する方法を解説！

夫婦で貯金をしたいと考えている人は、このように思っていませんか？

住宅購入費用や教育費、老後の資金など、将来にお金が必要なのはわかっていても、どれぐらい貯金しなければいけないのか把握していない方も多いと思います。

必要な金額を把握しないで無理な節約で支出を減らして貯金したとしても、今の生活が苦しくなってしまうかもしれません。この記事では、夫婦の平均貯金額や年代別の貯金額・貯金割合、効率よく貯金額を増やす方法を紹介します。

記事を読めば、夫婦の平均貯金額や必要な貯金額、夫婦で効率よく貯金する方法がわかります。

子どもあり夫婦の平均貯金額は512万円

まず、夫婦の平均貯金額について、金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和4年）」をもとに紹介します。

世帯別	貯金額	金融資産保有額
子どもあり夫婦	512万円	1,219万円
夫婦のみ	673万円	1,487万円

子どもあり夫婦の貯金額は、平均512万円ですが、投資信託や生命保険、株式、財形貯蓄などの金融資産を含めると平均1,219万円です。

また、夫婦のみの貯金額は子どもあり夫婦よりも多く、貯金額平均673万円、金融資産保有額は平均1,487万円です。子どもがいると教育費にお金がかかるためと考えられます。

ただ、この平均値は20～70歳代で集計をとっているため、高齢者が平均値を引き上げている可能性もあります。

年代別の平均貯金額はどのぐらい？

次に、20～50代の年代別の平均貯金額と金融資産保有額の平均値と中央値を紹介します。年代別の貯金額がわかるため、同じ年代がどれぐらい貯金しているかわかるでしょう。どの値も金融資産を保有していない世帯を含めた金額です。

世帯主年齢	平均貯金額	金融資産保有額 （平均値）	金融資産保有額 （中央値）
20代	121万円	214万円	44万円
30代	246万円	526万円	200万円
40代	356万円	825万円	250万円
50代	508万円	1,253万円	350万円

結果を見ると、年代が上がるにつれて平均貯金額や金融資産額が増加していることがわかります。

ただ、平均値は少数の高額資産保有者がいることで、大きく引き上げられてしまうことがあります。そのため、中央値を参考にするとよいでしょう。

中央値とは、調査対象を保有額の少ない順に並べて真ん中に位置する値を表しています。例えば、自分の金融保有資産が中央値である世帯からすると、保有世帯の半分が自分よりも多く、また半分が自分よりも少ない金融資産を保有しているということを表します。

そのため、中央値を用いることによって、世帯全体の実感に近い値になると考えられているのです。

すべての年代において平均値と中央値には大きく開きがあるため、金融資産を保有している人と、ほとんど所有していない人の幅が大きいことがわかります。

手取り年収と平均貯蓄割合

次に、手取り年収ごとの平均貯蓄割合を紹介します。自分と同じ年代の人がどれぐらい貯蓄をしているかを参考にしてください。

世帯主 年齢	手取り年収 （税引き後）・ 平均値	手取り年収 （税引き後）・ 中央値	貯蓄割合の 平均値
20代	403万円	400万円	16％
30代	550万円	500万円	14％
40代	565万円	500万円	12％
50代	660万円	600万円	13％

手取り年収に対する貯蓄割合の平均値は、20代が最も多い結果で16%でした。20代と40代を比較すると、40代の方が手取り年収は多いですが、貯蓄割合の平均は低くなっています。

40代は、住宅ローンや教育費などへの支出が増加するため、貯蓄割合が減っていると考えられます。

共働き夫婦の貯金が増えない3つの理由

夫婦の平均貯蓄額や、年代別の貯蓄金額や貯蓄割合を紹介しましたが、平均よりも貯金額が少ない人もいたかもしれません。ここでは、共働き夫婦の貯金額が増えない理由を3つ紹介します。

1.毎月の収支を把握できていない

共働き夫婦が貯金できない理由は、毎月の収支を把握できていないことが考えられます。共働きではそれぞれ収入があるため自由に使えるお金があり、夫が趣味や飲み会にと好きなだけ使っていても把握できていない場合があるでしょう。そのため、お互いの毎月の収支をすり合わせていないと、貯金ができない可能性があります。

貯金をしたいと考えたら、まずはお互いの収支を把握する必要があるでしょう。

2.外食が多く食費がかかっている

共働きでは仕事が忙しくて自炊する回数が減ってしまい、外食や総菜を購入することが多くなってしまうことがあるでしょう。

仕事が忙しいと自炊する時間を取るのは難しい人もいるかもしれませんが、外食や総菜では1回の食事が1,000円以上かかる場合が多いため、食費が高くなりがちです。

毎日外食している人は、週末に作り置きにしたり、2、3日分をまとめておかずを作ったりして食費を減らせるような努力できるとよいでしょう。

3.将来に必要な資金を把握していない

共働き夫婦では、将来に必要な資金を把握しておらず、貯金ができていない場合もあるでしょう。漠然と、住宅購入のための頭金や老後資金、子どもがいる人は教育資金が必要ということは理解していると思います。

ただ、実際に自分たち夫婦にはどれぐらいの資金が必要かを把握していないと貯金する必要性や重要性を感じられないでしょう。

きちんと将来の生活プランを立てて、必要な資産を計算することで、貯金することへのハードルが下がると考えられます。

次に、将来に必要な資金について解説します。

子育て世代に貯金ができないと悩む人が多い

弊社が運営する夫婦の掲示板内において、「子育て中に貯金ができない」を悩む書き込みがありました。

このような悩みを持つ家庭は以下のような対策をしている家庭が多く見られましたので紹介します。

子供が産まれた当初はいろいろな出費があり、なかなか貯金ができませんでした。
夫婦で話し合って、毎月無理矢理でも決まった金額を銀行から引き落としの積み立てをするように手続きしました。

また、児童手当を学資保険にあてています。余ったら貯金にまわそうとすると、なかなか出来ないので、それは避けたほうが良いと思います。

PaMarry掲示板

私も、都会に引っ越してから家賃が高くなかなか思うように貯金ができていません。

そんな中での私がしている節約法は、子供のおもちゃや洋服は新品ではなくフリーマーケットや中古屋さんで安いものを買うことです。すぐにサイズアウトしてしまったり、使わなくなるので安く買った方がお得です。

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うちも全く貯金できないですが、この先の家計がどう変わるか分からないので、いつか貯金できるようにじわりじわりと生活費削減をしています。

子供がいると飲食関係は削減に限界はありますが、洗濯洗剤の量を規定よりわずかに減らしたり、１リットル用の麦茶パックを２リットルのやかんで沸かしたりです。

貯金ができなくても、赤字にならなければ優秀と自分を褒めています。

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将来必要な3つの資金

人生において3大支出は「住宅購入費用」、「教育費用」、「老後費用」と言われています。これらの費用がどれぐらいかかるかを把握して、必要な貯金額を逆算して考える必要があります。

ここでは、一般的に必要な費用について紹介するので、貯金ができないと悩んでいる人は参考にしてください。

1.住宅購入費用

住宅購入費用は、居住する地域や、購入する住宅の種類によって異なります。地域別、購入住宅の種類による費用は以下の通りです。

	全国	首都圏	近畿圏	東海圏	その他地域
注文住宅	3,572万円	3,899万円	3,778万円	3,650万円	3,372万円
土地付注文住宅	4,455万円	5,133万円	4,658万円	4,379万円	3,980万円
建売住宅	3,605万円	4,133万円	3,578万円	3,199万円	2,905万円
新築マンション	4,528万円	4,913万円	4,478万円	4,262万円	3,864万円
中古戸建	2,614万円	3,152万円	2,434万円	2,252万円	2,104万円
中古マンション	3,026万円	3,295万円	2,654万円	2,208万円	2,601万円

住宅費用については、まず購入するかどうかも夫婦で話し合いをする必要があります。不動産購入は資金が高額になるため不動産ローンを組む必要がありますが、賃貸物件で暮らしていくよりも考慮することが増えるでしょう。

年収や勤務状況によってローンを組める金額が変わってくるため、頭金や月々の返済額、返済計画などを詳細に計画する必要があります。

また、住宅費用には不動購入費用以外にも以下のような諸費用も必要です。

頭金に加えて諸経費を現金で支払うためにはいつまでに、どれぐらいの住宅を購入するかを考えて、逆算して貯金額を考える必要があります。

2.教育費用

教育費用は、公立の学校が私立の学校かによって金額が大幅に異なります。幼稚園からすべて私立に進学した場合には、1人総額2,000万円以上かかる場合もあります。

幼稚園から高等学校までにかかる教育費用は以下の通りです。

学校種別の1年間の学習費総額（単位：円）

	幼稚園		小学校		中学校		高等学校
	公立	私立	公立	私立	公立	私立	公立	私立
学習費総額	165,126	308,909	352,566	1,666,949	538,799	1,436,353	512,971	1,054,444
公私比率	1.0	1.9	1.0	4.7	1.0	2.7	1.0	2.1

公立と私立では、かかる教育費に大きな差があり、私立小学校においては公立の4.7倍の費用がかかります。

大学まで進学した場合には、追加で入学金や授業料がかかり、大学以降の費用においても、国立大学・私立短期大学・私立高等専門学校かによっても金額が異なります。

大学・私立大学・私立短期大学・私立高等専門学校費用（単位：円）

	授業料	入学金	施設 設備費	合計
国立大学	535,800	282,000	学部による	817,800
私立大学	930,943	245,951	180,186	1,357,080
私立短期 大学	723,368	237,615	166,603	1,127,586
私立高等 専門学校	627,065	246,753	10,195	979,013

大学においても国立大学と私立大学との学費は、約54万円の差です。

以上の結果より、幼稚園から大学までの教育費は以下のようになります。

	幼稚園	小学校	中学校	高校	大学	合計
すべて 国公立	約49万円	約211万円	約161万円	約153万円	約242万円	約816万円
すべて 私立	約92万円	約1,000万円	約430万円	約315万円	約396万円	約2,233万円

子どもが幼稚園から大学まですべて国公立に進学した場合には、教育費は800万円程度ですが、すべて私立に進学した場合には2,000万円を超えるでしょう。

子どもがいる場合には、自分の子どもにどのような教育環境で育ってほしいかを考えて、教育費を試算する必要があります。教育費によって必要な貯金の金額は大幅に異なるでしょう。

3.老後費用

老後に必要な費用は、老後の毎月に収支と老後の生活期間の計算をすることで試算できます。

ここでは、総務省統計局の2021年家計調査をもとに試算した老後資産の必要資金について解説します。

1.毎月の収支を計算する

「2021年家計調査」における高齢夫婦無色世帯の家計収支は以下の通りです。

毎月の収入	237,988円
毎月の支出	260,094円
収支（赤字額）	▲22,106円

2.老後の生活期間を計算する

老後の生活期間とは、老後生活のスタート時期を公的年金の支給開始年齢の65歳から計算します。

65歳から平均寿命まで生きると仮定した、老後に生活する期間は以下の通りです。

男性の老後期間	（81.47-65）×12ヶ月₌約198ヶ月≒約16年6ヶ月
女性の老後期間	（87.57-65）×12ヶ月₌約271ヶ月≒約22年6ヶ月

ただ、2019年6月の金融庁の金融審議会での試算は老後生活が約30年間続く（つまり、夫婦とも95歳まで生きる）と仮定して算出しています。

そのためここでも、老後生活を30年間として計算します。

3.毎月の収支から老後の生活期間から必要な老後費用を計算する

「毎月の家計収支」と「老後の生活期間」からの必要な老後費用を計算します。

老後に必要な資金は約796万円という試算になりましたが、これはあくまで平均値から求めた金額です。自分の現在の生活費がどれぐらいかかっているか、公的年金の受給金額によっても異なります。

まずは、自分の現在の家計をしっかりと把握することから始めるとよいでしょう。

夫婦で効率よく貯金を増やすための5つの方法

人生における三大支出「住宅購入費」「教育費」「老後費用」を試算して、必要な貯金額がそれぞれ理解できたと思います。最後に、必要な貯金額を効率よく貯めるための方法を紹介します。

節約ばかりを意識していると苦しくなるかもしれませんが、楽しく貯金できるように以下のことを意識してみてください。

1.家計簿で収支を把握し、支出を見直す

老後資金のところでも述べましたが、まずは現在の家計の収支を把握する必要があります。夫婦で別会計をしているとお互いにいくら貯金があって、家計の収支がどうなっているかわからないこともあるでしょう。

貯金することの重要性について夫婦で話し合いをし、まずは家計の収支について共有する必要があります。

そして、家計が赤字になっていたり、貯金額が少なかったりする場合には、まずは固定費を見直してみましょう。固定費とは、以下のようなものです。

毎月固定でかかる金額を抑えられれば、貯金に回せる額が増えるでしょう。過剰に払っている可能性のある保険料の見直しや、携帯電話会社を大手キャリアから格安SIMに変更、住宅ローンの借り換えなどをしてみるのがおすすめです。

毎月の支出を把握して、なるべく貯金できるように考えてみましょう。

2.必要な資金から目標貯金額を決める

住宅購入費用、教育費、老後資金に必要な金額を試算して、目標貯金額を決めましょう。自分で計算するのが難しく感じる方はお金のプロであるFP（ファイナンシャルプランナー）に相談してみるのもおすすめです。

また、貯蓄の目安は夫婦年収の15～20％程度と言われています。実際に、手取り年収ごとの平均貯蓄割合は20代～50代で12～16％という結果でした。

年収400万円であれば、年60万、月50,000円の貯蓄、年収500万円であれば年75万円、月62,500円の貯蓄が目安です。

目標貯金額を決めることで、貯金の必要性や重要性を感じられるでしょう。

3.毎月の貯金額を決める

目標貯金額が決まったら、月々の積立額と、ボーナスの時の積立額を決めましょう。ただ、必要な貯金額から試算した毎月の積立額が高すぎて、生活を維持できないようになる可能性もあります。

毎月の貯金額が高すぎると感じる場合には、貯金ではなく資産運用を考えてもいいでしょう。預貯金だけでは、お金は増えませんが投資信託などで長期に運用すれば老後資金や教育資金として利用する際に資産が増えている可能性があります。

ただ、投資では資産が減ってしまう可能性もあるため、貯金と資産運用の割合をよく考えて行いましょう。

4.iDeCo（個人型確定拠出年金）を利用する

iDeCoとは、毎月の掛け金を積み立てて、老後資金を自分で用意するための資産運用の方法です。積み立てた金額や運用益を60歳以降に受け取れるため、老後資金として運用するのにぴったりです。

iDeCoのメリットは、毎月決まった金額を引き落としで貯金できること、iDeCoで積み立てた金額（拠出金）の全額が所得控除の対象となることです。所得控除の対象になるため、所得に対しての税金を減らせます。

さらに、運用で出た利益に対して税金はかからず、60歳以降に受け取る場合には所得控除が受けられます。

ただ、運用できる限度額が設けられていたり、iDeCo専用口座の開設時や口座維持に手数料がかかったり、60歳までは引き出せないというデメリットもあります。

iDeCoは老後資金を貯金するのに最適な方法ですが、注意する点も多いあるため、制度をきちんと確認した上で利用しましょう。

5.貯蓄する目的を夫婦で共有する

何のために貯蓄するのかという目的を、夫婦で共有するようにしましょう。例えば、住宅購入費用を貯金したいと妻が思っていても、夫は住宅購入せずに賃貸での生活がいいと思っている場合もあるでしょう。その場合には、夫は住宅費用を貯蓄する必要がないと思っているため貯蓄に対して積極的になれません。

また、教育資金についても子どもにどのような環境で教育を受けさせたいかどうかで必要な費用も変わります。夫婦で子どもの教育について話し合いをしておく必要があるでしょう。

夫婦で貯蓄する目的を明確にして、共有することで、お互いに貯蓄に対して協力できるようになります。

まとめ

子どもありの夫婦の貯金額は平均512万円であり、老後の三大支出によって必要な貯蓄額も異なります。平均貯蓄額よりも少ない貯蓄額であるために貯蓄しないといけないのではなく、自分のライフスタイルに必要な貯蓄額がどれぐらいかを試算することで必要な貯蓄がわかります。

必要な貯蓄目標額を試算して、夫婦で協力して楽しく貯蓄できるようにしましょう。