子持ち30代の夫婦は毎月いくら貯金してる?気になる平均貯金額と貯金すべき理由

子持ち30代の夫婦は毎月いくら貯金してる?気になる平均貯金額と貯金すべき理由

子どもを持つ30代世帯は、子どもの教育資金や住宅購入、老後の備えなどさまざまなお金にまつわる悩みや心配事が多い年代と言えるでしょう。

  • 子どもを大学まで出させてあげたいけど、いくらくらい必要?
  • マイホーム購入の頭金はどのくらい用意すればいい?
  • 老後の生活はいくらくらいかかりそう?

などと、今の貯金額で将来お金に困らないだろうか…と漠然とした不安を抱えている方は少なくありません。

自分と同じ子持ちの30代世帯は、一体どのくらい貯金しているのか気になりますよね。

今回は、子持ちの30代世帯の平均貯金額や目標貯金額など「お金事情」についてお話しします。

これから先、何にどのくらいお金がかかるのか分からず不安を感じている方はぜひご一読ください。

目次

子供がいる30代の夫婦の貯金額について

子供がいる30代の夫婦の貯金額について

30代に突入すると、任される仕事の範囲も増えてきて責任を負う立場になる方も増えてきます。一方、プライベートでは子どもの成長に伴い卒園や入学などイベントも多く忙しい毎日を送っていることでしょう。

30代は、20代のころと比較すると収入が増える一方でまとまったお金が必要になるシーンも多い年代です。

30代は、住宅ローンの返済や子育て資金などの負担で支出が多くなります。

入ってくるお金も増えたけど、出て行くお金も多い!という方も多いのではないでしょうか?

自分と同じ子持ちの30代世帯は、一体いくらくらい貯金しているのでしょうか?

ネット上にも、子持ちの30代世帯の方から平均的な貯金額が知りたいという質問が数多く投稿されていたので一部ご紹介します。

平均的な貯金額は?

30代共働き。持家。子ども3人で小学生、保育園、乳児。
世帯年収700万。嫁はただいま産休中、職場復帰予定。
住宅ローン8万。ボーナス払い10万ずつ。

貯金もせず散
財しています。夫婦共々財布が甘すぎます。3人目ができるまでは食事も週3回は外食でした。
さすがに貯金をしていかないとヤバイと思っています。だいたいで良いのですが、皆様はどの程度貯金に回しているのか?私どもの世帯状況だと、どの程度貯金すれば問題ない程度なのでしょうか?
嫁が復帰したら本格的に貯金をと考えています。ご教示ください。よろしくお願いします。

yahoo!知恵袋

ここでは、子持ちの30代世帯の貯金額について詳しくご紹介します。

【平均値と中央値】子持ちの30代世帯の貯金額

平均値と聞くとちょうど真ん中くらいをイメージする方がほとんどでしょう。しかし、平均値は必ずしも真ん中とは限りません。

気になる同世代の貯金額をみていく前に、まずは平均値と中央値の違いを理解しておきましょう。

平均値と中央値の違いについて
平均値とは、データの合計をデータの個数で割って得られる値です。
中央値とは、データを大きさの順に並べ替えたとき、ちょうど順番が真ん中になる値です。

データに偏りがある場合、平均値は高いデータの影響を受けるため、当然結果は高くなります。

そのため、平均値だけではなくあわせて中央値も参考にする必要があるでしょう。

平均値と中央値の特徴が分かったところで、子持ちの30代世帯の貯金額をみてみましょう。

【30代2人以上世帯の金融資産保有額の平均値と中央値】

金融資産保有額平均値中央値
金融資産を保有していない世帯を含む526万円200万円
金融資産を保有している世帯のみ697万円390万円
参考:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査 二人以上世帯調査(令和4年)」(004参照)

金融資産のデータには預貯金だけでなく株式や保険など各種金融商品も含まれています。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」によると、子供がいる30代でも、金融資産をまったく保有していない世帯が23.9%います。

4世帯に1世帯近くは、貯金が全くできていないのが現実のようですね。

金融資産をまったく保有していない世帯を除くと平均値は697万円、中央値に至っては390万円となり、金融資産を保有していない世帯を含むデータの200万円の倍に近い金額になります。

どちらを参考にするのかはご自身の考え方によりますが、子持ちの30代世帯とひとくくりに言ってもお金の考え方は大きく違いそうですね。

子持ち30代の毎月の平均貯金額:5.6万円程度

子持ち30代の毎月の平均貯金額:5.6万円程度

子持ちの30代世帯の金融資産保有額の平均値と中央値の結果を知り、同じくらいでホッとした方もいれば、「我が家にはこんなに貯金がない!」という方もいるでしょう。

金融資産保有額は住宅を購入済みなのか、それとも賃貸なのかでも大きく違ってくるはずです。

また、独身時代や子どもが生まれる前からしっかり貯金してきた世帯は貯金額も多い傾向があるでしょう。

今までは毎月決まった金額を貯金していなかったけれど、これからしっかり貯金していきたいという方もいるでしょう。

子持ちの30代世帯は一体どのくらい貯金しているのでしょうか?

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」によると、子持ちの30代世帯における年間手取り収入に対する貯金割合は以下の通りです。

子持ちの30代世帯における年間手取り収入に対する貯蓄の割合

5%未満6.1%
5~10%未満12.8%
10~15%未満21.3%
15~20%未満5.1%
20~25%未満14.8%
25~30%未満2.6%
30~35%未満7.5%
35%以上7.7%
貯金しなかった22.1%
平均14%

子持ちの30代世帯の年間手取り収入に対する貯蓄の割合の平均は14%です。

厚生労働省「2021(令和3)年 国民生活基礎調査の概況」によると、世帯主が30代である1世帯当たりの平均年収は636万円万3,000円です。

所得税や住民税、社会保険料などは額面給与の20〜30%にあたります。
額面給与の約70〜80%が手取り収入となるため、子持ちの30代世帯の手取り収入の平均はおよそ480万円となります。

480万円(手取り年収)×14%(貯蓄の割合)=67万円(年間の貯金額)

手取り収入の平均である480万円の14%はおよそ67万円となるので、毎月の平均貯金額はおよそ5.6万円となります。

子持ちの30代世帯はどのくらい貯金すべき?大きな3つの支出とは

子持ちの30代世帯はどのくらい貯金すべき?大きな3つの支出とは

子持ちの30代世帯と言えば、将来の大きな3つの支出に備えてある程度貯金をしておくことは大切です。

  1. 子どもの教育資金
  2. 住宅購入資金
  3. 老後の備え資金

日々の生活費だけでなく、まとまったお金が必要となるライフイベントに備え、計画的に貯金しておくことは大切です。

お金に対して漠然とした不安を抱えているのは、これから先どのくらいお金がかかるのか分からないからです。
必要な金額を把握して不安を解消しましょう!

ここでは、子どもの教育資金・住宅購入資金・老後の備えの資金についてくわしく解説します。

子どもの教育資金の総額について

子どもの教育費は、幼稚園から大学まで公立なのか私立なのかで大きく異なります。

子どもの教育に関してはそれぞれの世帯で考え方が異なるため、お金のかけ方も当然違ってきます。
それぞれのパターンからかかる金額を把握することで、必要とされる教育費が見えてくるはずです。

以下では、幼稚園から大学までの教育費のパターンを解説します。

文部科学省の「令和3年度子供の学習費調査の結果」によると、幼稚園から高校までの学習費は以下の通りです。

教育課程公立私立
幼稚園49万5,378円92万6,727円
小学校211万5,396円1000万1,694円
中学校161万6,397円430万9,059円
高校153万8,913円316万3,332円
総額576万6,084円1840万812円
参照文献:文部科学省「令和3年度子供の学習費調査の結果」

学習費には、保護者が支出した1年間の子ども1人あたりにかかった学校教育費・学校給食費・学校外活動費が含まれます。

幼稚園から高校まですべて公立に通った場合は、
学習費として576万円以上、一方すべて私立に通った場合は1,840万円以上かかることになります。

大学の費用は国公立か私立かで大きく異なり、さらに私立の文系と理系では、理系がより費用が高くなります。

一般的な大学の教育費用は以下の通りです。

国公立大学私立大学文系私立大学理系
入学費用67万2,000円81万8,000円88万8,000円
在学費用(年額)103万円5,000円152万円183万2,000円
入学費用+在学費用(4年分)合計481万2,000円689万8,000円821万6,000円

なお、入学費用には学校納付金や受験費用、入学しなかった学校への納付金も含まれます。

在学費用は、授業料や通学費、教科書代などの学校教育費と塾の月謝やおけいこごとの費用などの家庭教育費も含まれます。

大学卒業までに必要になる費用の合計金額を比較すると、進学先の大学が国公立と私立文系では200万円以上の教育費用の差が生じています。さらに同じ私立でも、理系を選択する場合文系よりも130万円以上高いです。

もし、子どもが私立の医学部を選択した場合は2000万〜4000万程度必要になります。

また、大学進学時に子どもが一人暮らしはじめるとなると、引っ越し費用として40〜50万円程度かかります。一般的な仕送りの平均費用は年平均90万円と言われています。

子供の教育費まとめ

  • 学習費:576万円〜1840万円
  • 大学への入学費+4年間の費用:481万〜821万円
  • 一人暮らしをさせる場合(4年間):384万円
    家賃8万円と仮定
  • 総額:1,441万円〜3,045万円

子どもが希望することはできる限りかなえてあげたいと思うのが親心ですよね…。

子どもの大学進学に備えてしっかり考えておく必要はありそうです。

ただし、お金がないからと言って必ずしも進学をあきらめる必要はありません。

国や自治体単位で子どもの教育資金として貸し付ける奨学金制度も利用できます。

一部の私立大学では、大学が母体となり独自の奨学金を提供していることもあります。

住宅購入資金について

子持ちの30代世帯であれば、家族のためにもマイホームを購入したいと考える世帯も多いでしょう。

住宅購入資金で無理してしまうと、生活費はもちろん子どもの教育資金や老後の備えにも影響が出てしまいます

30代は家族構成が確定し、将来の収入見通しも見えてくる時期です。
住宅購入を考えるのであれば資金計画を総合的に考えるようにしましょう。

住宅を購入する場合、ほとんどの方が住宅ローンを組むことになります。

無理のない住宅ローンを組むためには、頭金として物件購入価格の2割を用意することが目安と言われています。

また、実際に住宅を購入する際は、諸費用として売買契約時の印紙代や手数料、税金、ローン手数料などがかかります。もちろん、火災保険にも入る必要があります。

購入時の諸費用は、新築物件なら物件購入価格の3〜7%、中古なら6〜10%が目安です。さらに、住宅購入後は固定資産税の支払いやマンションであれば毎月管理費や修繕積立金などを支払う必要があります。

老後の備え資金について

総務省が発表する家計調査年報を参考に、65歳以上で無職の夫婦2人世帯の生活に必要な費用をイメージすると月額25万円程度は必要になります。

平均消費支出の内訳は、食料や光熱費、家具、家事用品、保健医療費、交通、通信、教育娯楽などに平均月額224,390円です。さらに、税金や社会保険料などの非消費支出は31,160円となります。

また、65歳以上の夫婦のみの無職世帯の年金による収入は平均月額219,976円だそうです。
年金額は、職業や共働きであるかなどによって大きく異なります。

厚生労働省の公的年金シミュレーター」は、働き方や暮らし方の変化に応じて、将来の受給可能な年金額を簡単に試算できます。ご自身が受け取れる年金額を把握しておきましょう。

以前「老後2000万円問題」が話題になりましたが、老後の生活資金として、年金とは別に2000万円くらいは貯金が必要と言われるのも納得できますね。

実際に必要な生活費は、家族構成や住んでいる地域などでも異なりますが、年金だけで生活するのは難しいと言えるでしょう。

できることならゆとりある老後を過ごしたいと思うなら今から備えておくことが必要かもしれませんね。

どんな老後を過ごしたいのかという視点から、老後資金の必要額を考えてみましょう!

子持ちの30代でも無理なく貯金するポイント

子持ちの30代でも無理なく貯金するポイント

前述した通り、これから子供の成長とともに非常にお金が掛かります…。
将来のことを考えると、今から少しずつでも貯金をしていきたいですよね。

とはいえ、子持ちの30代世帯はなにかと支出が多いものです。

節約は大切ですが、あまり無理してまで節約してはストレスも溜まりますし、継続も難しいでしょう。無理なく貯金するためにはいくつかポイントがあります。

ここでは、子持ちの30代世帯でも無理なく貯金するポイントをお伝えします。効率良く貯金して3つの支出に備えましょう!

家計簿を付けて無駄な出費を把握

無理せず効率良く貯金するためには、毎月の収支状況を把握することが大切です。
毎月の収入はもちろん支出を具体的に把握しましょう。

家計簿を付けるのは面倒に感じる方は多いですが、最近は便利な家計簿アプリもたくさんあります。

家計簿を付け、支出を把握できると家計の問題点や節約すべき項目を明確にでき、家計の見直しができます。

無駄な出費が削減できれば、貯金にまわすことも可能ですよ!

固定費を見直す

固定費をすべて洗い出しチェックしてみましょう。

固定費の見直しは、面倒な手続きが必要であることが多く、後回しにしがちです。

しかし、一旦見直してしまえば、あとは自動的に支出の削減ができます。

毎月もしくは毎年発生する固定費の見直しは大幅な支出削減効果が期待できますよ。

見直しすべき主な固定費は下記の通りです。

  1. サブスクリプションサービス料
  2. 水道光熱費
  3. 生命保険や医療保険の見直し
  4. 携帯電話やネットなどの通信費
  5. 車関係費
  6. 教育費
  7. 住宅ローンの返済

今支払っている固定費をすべて洗い出して見直しや削減を検討してみましょう。

目的別に口座を分けてお金を管理する

無理なく貯金するためには、口座を分けてお金を管理するのもおすすめです。

「教育資金用」「住宅購入資金用」「老後資金用」「娯楽・レジャー資金用」などといった目的別に口座を分けておくと、貯金の進捗状況が一目で分かりモチベーションも上がりますよ。

1つの口座にまとめて管理していると、貯金の進捗状況も把握しにくく、目的とは違うことに使ってしまった…などと言ったことになりがちです。

副業で収入自体を増やす

無駄な支出の見直しや節約することで貯金にまわすことは、どうしても限界があります。

副業して収入自体を増やし貯金にまわす方法もあります。

働き方改革が推進される現代では、副業が可能な企業も増加しています。

クラウドソーシングなどを利用すれば、平日や土日のスキマ時間、さらに休日を利用して手軽に副業をはじめることが可能です。例えば、月5万円の副収入を得て貯金にまわせば年間60万円の貯金ができます。

まとめ

子持ちの30代世帯と言えば、子どもの教育資金・住宅購入資金・老後の備え資金と3つの大きな支出に備える必要があります。それぞれどのくらいかかるのかが分からず、漠然としたお金の不安を抱える方は少なくありません。

金融広報中央委員会や厚生労働省のデータを参考にすると子持ちの30代世帯の毎月の平均貯金額はおよそ5.6万円でした。しかし、この金額がすべての世帯にとって適正な貯金額と言うことはできません。

同じ子持ちの30代世帯と言っても、それぞれ考え方や置かれた状況は異なります。当然、必要とする貯金額も変わってきます。ご自身がどのような生活を送りたいのかによって備えていく貯金額を考えましょう。

この記事が、将来の大まかな支出金額を把握することで、お金の不安が少しでも解消し将来に備えるための参考になれば幸いです。

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この記事を書いた人

PaMarryの編集部です。
編集部のメンバーは全員既婚者であり、かつ子供がいる家庭となります。
夫婦関係・育児・子育てにまつわる「あるある」「なるほど!」な記事を書いています。
ぜひ、夫婦問題の解決、子育て・育児のヒントにご活用ください。

『編集部管理者』
馬鳥 亮佑
ファザーリンクジャパン所属
https://fathering.jp/papafiles/common/20211206_batori.html
クーミル株式会社 代表取締役
https://coomil.co.jp/

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